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盗聴器調査で熱画像カメラを使う業者は非常に少ない!

何処かに隠された盗聴器や盗撮カメラを発見、調査するには基本的には電波調査を行いますが、それに加えてリモコン盗聴器やレコーダータイプの電子回路機器の調査、さらにその機材が動作中か否かさらにはその中に隠された盗聴盗撮器が存在する部位を特定する必要が出てきます。

例えば大型家電のテレビやシャンデリアさらには壁の中や天井部分など、どこをどう探せば発熱体である盗聴盗撮器が特定できるかによってその業者の一種の調査能力が見極められないとも限りません。弊社では日本で一番最初に熱画像カメラ(中級もしくは上級クラスの機材)を導入し、他社に大きなアドバンテージを有している業者でもあります。
米国製中級熱画像カメラRAZ-IR SXモデル

盗聴器発見料金
盗聴器調査

盗聴器発見業者が持つべき資格とは?

盗聴器の発見業界は、警備会社、探偵、盗聴発見専門業者から町の電気屋さん迄いろんな業者がが入り乱れて参入してきております。
これらの業種には、それぞれに、得て不得意が有りそうですが、実際にどのように業者選びをしてよい物か可成り迷いが生じてきます。
実際の所、業者選びの判断基準としてどのような資格が有り、どの項目が不要なのかも迷います。各社それぞれ何らかの箔が付いた名称が並んでおりますが実際に盗聴器を発見につながる有力な資格とは何なのかをここで紹介したいと思います。
1、探偵業の登録ーこれは探偵が警察に対し私はこの地域で探偵業を営んでおりますと言った業務をあらかじめ地方ごとに管轄する警察にあらかじめ登録するだけの事で何らその業者に対しう信用や技術を保証する類のものでは有りません。
2、各地方の調査業協会(探偵業)加盟などの証文ーこれは簡単な探偵同士の薄い仲間内に入っているとの証で有り、加入時には特に高い技術や資格などは必要とされない。
3、テレビなどのメディアに多数、出演しました。ーこの様な業者をテレビ局のデレクターが業務を吟味し、調査技術などの担保が取れた業者だけを出演させている訳でもなく、ただ単に事務所が近い(事務所を持って要る)出演したがっているのを理由にテレビ出演してもらっているだけでTV局がその業者(発見業者)の保証人に成っている訳でもない。
4、情報漏洩管理士や通信傍受対策技士さらには通信傍受対策技士などは特定非営利活動法人日本情報安全管理協会という零細な民間団体が独自の基準で作った民間資格。
5、国家資格(国家無線資格、電気工事士、工事担任者)それぞれの該当する各省庁で取り決められた又、該当する各業務を国から任された、ある一定レベル以上の技術、知識を持つとされる国家有資格者。

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弊社は企業、法人様から個人のお客様まで、全ての方々に満足して頂ける調査品質の探求と内容。同業他社とそん色の無い調査料金設定(調査毎の内容や品質面を考慮して頂くことにより、さらに弊社の調査料金設定が低額であるとご納得頂けるものと思います。)

その他、調査の詳細などは弊社HP・メール・電話にてご確認、ご相談ください。ご相談、お見積りはすべて無料です。

サイト名:盗聴盗撮対策スキャンロックサービス
URL:盗聴器発見調査 スキャンロックサービス
MAIL:dragon100sp@ybb.ne.jp
所在地:兵庫県宝塚市高司2-1-11
TEL:050-1278-9804

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